美しすぎるGoogleの副社長

Googleの検索製品とユーザ経験担当副社長メリッサメイヤー（Marissa Mayer）が、アメリカの女性誌Glamourの「今年の女性２００９」（Woman of the year 2009)に選出された。

才女と美貌がマッチしていると言うのは、八戸市議の藤川ゆり氏と同様、この頃は多いですねぇ

このメリッサ氏、１９９９年にGoogleで初の女性エンジニアとして採用されて以来、Googleの検索エンジンのユーザーインターフェイスやGoogle News, Gmail, そして Orkutなど１００以上のGoogleの機能を制作してきた人なんですね。

日本で言うと、キャラや業界は違うけど勝間和代みたいな感じですね。　メリッサのほうが美人ですが・・・・・

Marissa Mayer: The Visionary （Glamourの記事[英文]）


Marissa Mayer のプロフ（英文・動画あり）

Googleの検索製品とユーザ経験担当副社長Marissa Mayerは、最近Vogue誌に取り上げられて、彼女のライフスタイル、愛、キャリア、ファッションの好みなどが詳しく紹介された。そして今度は、MayerはGlamour誌の「今年の女性」（2009年ウーマン・オブ・ザ・イヤー）に選ばれた。彼女のほかに、Maya Angelou、ファーストレディのMichelle Obama、Susan Rice、Euna Lee、Laura Lingなどそうそうたる面子（めんつ）が選ばれている。

Mayerはビジネス誌や技術誌ではよく取り上げられるが、VogueやGlamourで高く評価されるのも悪くない。スタンフォードの秀才が、若い女性の模範として、大衆誌でも紹介されるのだから。Googleの初期からの社員の一人として、彼女は今、世界でいちばんイノベーションに積極的な企業で製品の設計を指揮している。しかも、まだ34歳だ。プログラマとして成功したギークが、Oscar de la RentaやChanelやArmaniを好きでもいいでしょ？

写真クレジット/Glamour Magazine/Brigitte Lacombe

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学習塾の料金値下げ広がる

学習塾の料金ってどういう基準で決めているのでしょうか？

通常の企業活動では、仕入れがあってそれに利益を乗せて販売額を決めています。
ソフトウエアなども、開発にかかった期間とその人件費＋光熱費や必要経費が原価となり、それに販売計画の本数を決めて、売価を決めると言うのが普通かな・・・

塾などは、そこでかかる必要経費と人件費で入塾者数をおおむね決めておいて、塾料金を決めていると思うのです。


ところが、この不況で入塾者が減少、しかも高校を選ばないならだれでも入れるほど、広き門になっているので塾に入れてまでと考えるのは、はやり親心でしょうか？

学習塾の料金が軒並み下がっているとのこと！
半値をつけているところまであると言うことは、今までの塾の料金体系は、なんだったんだろうと考えちゃいますよね。

まぁ、塾としても経営して行くための手段として、また塾へ行く年齢の子供を持っている親には、値段を下げるというのが一番わかりやすい集客手段とはいえます。

人口がこれから減る傾向で、子供の数も減ってくると塾も過当競争、まぁ、今でもそうでしょうが、もっと厳しくなるのではないかと思います。

こんなに安い料金で出来るのなら、もっと早くして欲しかったですね。　いままでどんだけ儲かっていたんでしょうねぇ

　不況の影響で、学習塾の料金値下げが広がり、地方でとりわけ目立っている。
「家庭の負担を減らすため」として、中には半値にまでするところも現れた。

「高校全入」によって起きている「塾離れ」をなんとかしのごうという狙いもあるらしい。

　料金の値下げを先駆けて行ったのは、愛知県・静岡県などで展開する佐鳴予備校（東京新宿区）だ。2009年3月、授業料を2〜5割下げた。

■5教科2万3900円を1万2000円にする例も
　具体的には、小学校4年生で9300円が4400円に、5年生は1万4625円が9980円にした。
中学3年生の場合も、5教科2万3900円のところを1万2000円とおよそ半額に変えた。
広報は「景気悪化による家庭の負担を減らすために企画した。好評を得ている」と手応えを語る。

　全教研（福岡市）も同時期、一部の授業で料金を1〜2割安くし、中学生向け講座のバリエーションを増やした。たとえば、メーンとなる5教科（1万9980円）、3教科（1万6800円）にくわえて、中1、中2向けに英数コース（1万3650円）を新設したという。
営業推進部は「授業選択の幅を広げ、塾に入りやすいようにした」と説明する。

　鴎州塾（広島市）も「値下げの額が一律に決まっているわけではないが、全社的に取り組んでいる」と話している。秀英予備校（静岡市）では、春・夏にある講習を無料とするプランを取り入れたのが、話題になった。

　一方、城南進学研究社（川崎市）の運営する個別指導「Covez」が2008年11月にはじめた「成績保障制度」。これは、公立中学生の定期テスト「＋25点保証システム」をうたい、学校の定期試験54点以下の生徒を一定期間以内に、25点以上上乗せすることを保証するというユニークな制度だ。到達できなかった際は、授業料を一部免除するという。


■「入塾のタイミングが後ろ倒しになっている」
　このように、塾業界が料金の値下げに向かっているのはなぜか。
全国私塾情報センターの中田未知之さんは、「これは、とくに地方で見られる傾向です」として、その理由を次のように話す。

　　「一つには、地方の消費冷え込みに対応するためです。もう一つには、ここ数年、学力『中間層』の塾離れが顕著だからです。事実上高校全入時代となった今、学校を選ばなければどこでも入れるようになってしまった。ただ、この層が塾にとってはボリュームゾーンなので、各社とも彼らを呼びこもうと、値下げで対応したり、あるいは差別化をはかったりしているわけです」実際、ある地方の塾関係者は「近年、入塾のタイミングが後ろ倒しになっている」と明かす。

首都圏では相変わらず中学受験が盛んだが、一方、地方では高校受験が活発だ。
高校受験をターゲットにしている生徒は小学校4、5年時に入塾していたのが、今では小学校6年生かその後になっているという。

料金値下げをすることで、彼らを早くに入塾させ、囲い込みたいという狙いがあるようだ。　

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JVC/ビクター、ケンウッドと経営統合の次はペンタックス買収

ＪＶＣと言っても、ジャパンボランティアセンターではありません。

日本ビクターの海外ブランドが「ＪＶＣ」。欧州では非常に名が通ったブランドです。

現在は、オーディオのケンウッドと経営統合し、ＪＶＣ・ケンウッドホールディングスとなっていますね。

ＶＴＲでは、世界標準規格になった「ＶＨＳ」も実は日本ビクターが開発した技術なんです。

現在は、ビデオカメラ（ムービー）の業界では、ソニーに次ぐ第２位のポジションにあり、この業界もほぼ飽和状態になってきたので、次のもう系の柱が必要になってきていました。

今回は、ＨＯＹＡが買収したＰＥＮＴＡＸを買収しようと言う企みです。ここでＰＥＮＴＡＸのデジカメ事業をビデオカメラの次の事業として見込んだようですね。

しかし、このデジカメの業界もどんどん飽和に近くなってきているのじゃないでしょうか？
一眼レフのデジカメとコンデジと呼ばれているコンパクトデジカメに２極化されてきているし、価格もかなり下がってきています。

今回の買収で、日本ビクターのビデオカメラ技術とＰＥＮＴＡＸのデジカメ技術の融合で、どんなデジカメが出来るかの興味津々です。

ビクターがPENTAXを買収へ

　日本ビクターとケンウッドの持ち株会社、ＪＶＣ・ケンウッド・ホールディングスが光学ガラス大手ＨＯＹＡから「ペンタックス」ブランドで知られるデジタルカメラ事業を買収する方向で交渉を進めていることが４日、明らかになった。

　ビクターが蓄積しているビデオカメラ技術を生かしてデジカメ事業に進出する。

　早ければ月内の合意を目指す。事業の再構築を進めるＪＶＣ・ケンウッドはビクターの音楽ソフト事業の売却交渉に入っている。
売却益を使って成長分野と位置づける映像関連機器を強化する狙いだ。

　ビクターは世界のビデオカメラ市場の約２０％を占め、４０％の首位ソニーに次ぐ世界２位。
しかし、市場は飽和状態で低価格化に拍車がかかっている。レンズや映像処理の技術などビデオカメラと共通点が多いデジカメに進出すれば、事業拡大につながると判断した。

　一方、０７年にペンタックスを買収したＨＯＹＡは、当初の目的だった内視鏡など医療分野の強化に成功したものの、デジカメ事業は０８年度の出荷台数が約２００万台と国内では１０位以下と低迷している。
相乗効果が薄いデジカメから撤退し、経営資源を光学レンズなど得意分野に集中する。

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