「テレビデオ」技術の進歩で復活…一体型で割安感

テレビデオというのを知ってますか？

テレビデオは、２０年ほど前ビデオが普及していた頃それまでテレビとビデオがバラバラなっていて、狭い日本の住宅事情などを考慮して、また接線わずらわしさをなくすため、家電メーカが出した「テレビとＶＨＳビデオデッキが一緒に組み込まれた製品」です。

そして、このテレビデオはどういうわけかあまり定着せずに、だんだんとなくなっていきました。

これは、テレビのかかくがコモディティー商品となり、急激に下がりビデオデッキを組み合わせてもテレビデオを高い価格をつけられなくなってしまったこともひとつの原因かもしれません。

また、ＤＶＤの普及でＶＨＳは衰退しました。　そして、Ｂｌｕ−ｒａｙがＤＶＤに取って代わり、ＨＤＤをキャッシュにして保存が必要なものだけブルーレイに記録するなど、いろいろな映像の保存方法が出てきました。

さて、ではなぜ今頃テレビデオが復活したのでしょう？

すでにご存知の通り、現在主流の大画面液晶テレビの価格は、下落の一途です。年率にすると３０−５０％くらいも下がった時もありました。

家電メーカーとしては、何とかこの大画面液晶テレビの価格下落に対応しなければなりません。　付加価値をつけて少しでも高い値段で売れるテレビの開発が必要だったのです。

そして、テレビデオが対策のひとつとして出てきたわけです。


理想的には、週間番組表を見ながらちょっとでも興味のある番組を録画予約してハードディスクに収録します。その収録した番組を時間がある時に検索して視聴し、必要な分だけをブルーレイに録画する。

こんな仕組みが、今時点では良いのではないでしょうか。

それに少しでも答えるべく、家電メーカがブルーレイやハードディスクを搭載したテレビを開発販売しだしたといえると思います。

ここでの問題は、ハードディスクはいつかは壊れる消耗品であること。そして、ブルーレイレコーダーもディスクを回すためのモーターがあり、これもいつかは壊れること。

また、これらが壊れてしまうと修理の時にはテレビも一緒に修理に出さないといけないという状況になります。

このあたりを苦慮に入れてテレビデオが買いかどうかを選択すると良いでしょう。

テレビデオの復活

録画機能を備えた「一体型テレビ」が復活している。

　１９９０年代にヒットしたＶＨＳビデオを備えた「テレビデオ」の再来だ。テレビは薄型に、録画機能はブルーレイディスク（ＢＤ）やハードディスク（ＨＤ）に技術が進化したこともあるが、価格下落が進むテレビの単価アップを狙うメーカー側の戦略もある。

　東芝は９月１６日、ＨＤを内蔵した液晶テレビ「レグザ」の新製品を発表。新機種のほとんどが録画機能付きで、かつてのテレビデオからの買い替え需要も「国内だけで１０００万台」とそろばんをはじく。シャープもＢＤレコーダーを内蔵した液晶テレビ「アクオス」の新製品を出した。三菱電機はＨＤとＢＤの両方を備えた液晶テレビを１０月末に発売する。日立製作所やパナソニックもＨＤ一体型テレビを投入している。

　テレビデオは１９９０年代、「テレビとビデオをつなぐコードが不要」「別々に買うより安い」などの理由でヒットしたが、復活の理由も同様だ。シャープの最新式の４０型液晶テレビの店頭価格は２５万円前後で、ＢＤレコーダーは３２０ギガ・バイトのＨＤ付きで１０万円前後。これに対しＢＤ内蔵アクオスは２８万円前後で、別々に買うより割安だ。

　メーカーが録画機能付きの品ぞろえを強化する背景にはテレビの急速な価格下落がある。８月の平均単価は１年前より１５％も安くなっており、付加価値を高めて販売単価のアップにつなげたい考えだ。

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楽天の「家電王国」倒産？？ 連絡とれず

インターネットで、買い物してますか？

楽天はインターネットショッピングでも、最大のショッピングモールですが、ここで出店している「家電王国」が８月から、連絡が途絶えた用です。

楽天と言うと、インターネットショッピングでも最も信頼の置けるサイトですよね。

しかし、ここまで大きくなると店舗の内情を事細かに調査することが出来ないのか、最悪の事態が起きましたね。

結局、楽天は補償限度額の５０万円まで、顧客に保証すると言っています。　

でも、どうしてこんなことが起きるのか、その原因をしっかりとつかんでおいて欲しいものです。

９９％は良好な店舗と言っていますが、その１％をいかに楽天側で見抜くかが、やはりインターネットと言うバーチャルな世界では必要なのでしょう。

これからも気をつけてショッピングしなくっちゃね

しかし、楽天のニュースリリースにも出ていないですねぇ

もう少し顧客思考で、お願いしたいものです。

楽天の家電製品サイトはこちらです。

　インターネット上のショッピングモール「楽天市場」に出店する家電販売店「家電王国」の利用者から８月下旬以降、「入金したのに商品が届かない」といった苦情が運営する「楽天」（東京都品川区）に相次いでいる。楽天は家電王国のサイトを閉鎖し、自社の補償制度で約１２０人に被害補償するなど対応に追われているが、家電王国側と連絡が取れずに混乱が続いている。【酒井祥宏、川崎桂吾】

　楽天によると、家電王国を出店したのは「ソフテック東海」（岐阜県各務原市）。楽天側に出店料を支払い、今年２月からテレビやパソコンなどをネット販売していた。ところが８月下旬になって、「店と連絡がつかない」「現金を支払ったのに商品が届かない」などの苦情が出始め、楽天からも連絡が取れなくなった。ソフテック東海の代表電話に電話をかけても、「セール中につき用件を承れません」との音声案内が流れるだけだ。

　被害の拡大を防ぐため、楽天は８月下旬に家電王国のサイトを閉鎖。「現金を振り込まないように」と利用者にメールで通知した。しかし、ネット掲示板「２ちゃんねる」には９月以降、「詐欺だったら泣ける」「警察に被害届を出すしかないのか」など約４３０件が書き込まれている。


　楽天は、年１回限り５０万円まで被害補償する自社制度を使い、約１２０人の登録会員に補償したという。登録会員以外にも被害は広がっているとみられるが、楽天広報室は「被害の全容が把握できていないため、苦情件数や被害規模は公表できない」と話している。

　約２万９５００店が出店する楽天市場を巡っては、０７年６月にも家電販売店「秋葉原ＯＧ商会」の利用者から今回と同様の苦情が相次ぎ、サイトを閉鎖している。楽天広報室は「逐次基準を見直しているが、市場の提供者として（楽天にも）責任がある。今後も利用者保護に全力を挙げたい」と説明している。

　◇拡大するネット取引　一方で被害も拡大

　経済産業省によると、消費者向けネット取引は５兆３０００億円（０７年）の大型市場で、毎年約９０００億円規模で拡大している。これに伴い、ネットを使った詐欺・悪質商法の被害も増加傾向にあり、警察庁によると、今年１〜６月の相談件数は２万１７３３件に上り、０８年同期と比べて約２７％増えた。

　ネット取引に詳しい一般社団法人「ＥＣネットワーク」の原田由里理事は「トラブルになる店舗は、最初から『詐欺目的』か、商品を購入する資金がないのに客が前払いした現金で『自転車操業』をしている業者に大別される」と指摘する。

　原田理事は危ない業者の見極め方として▽ネットで店舗の評判を調べる▽電話をかけて接客態度をチェックする▽財務内容の良い店舗は、前払い以外にカード決済や代金引き換えなど複数の支払い方法を用意している−−を挙げ、「９９％の店舗はしっかり経営しているが、トラブルに巻き込まれないよう、賢くネットを利用してほしい」と注意喚起する。

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地デジ対応、デジタルチューナー無償配布に

２０１１年7月２４日、すべてのアナログテレビ放送が終了します。
総務省のホームページでもしっかりと案内していますので、まだご存じのない方は、訪問してください。　＝＝＞総務省の地上デジタルテレビ放送のご案内ページ

現在のアナログ放送が停止してしまうと、アナログ放送しか見れないテレビでは、どこのチャンネルを回しても２０１１年7月25日からは黒い画面しか見れません。

それは困ったと、どうすれば地上デジタルテレビ放送が見れるのかというと、地上デジタルテレビ放送が受信できるデジタルチューナーを、今お持ちのアナログテレビに取り付けることによって、地上波デジタルテレビ放送が見れるようになります。

最近の話題では、この地上波デジタルテレビ放送の周知キャンペーンに出演していた草なぎ剛さんが逮捕される騒ぎになって、地デジカなる新キャラクターが出てきたりで、少しの間かなりの話題になったのですでにご存じの方も多いと思います。


さて、この地上波デジタルテレビ放送を視聴するためのデジタルチューナーなんですが、現在では数千円〜数万円という価格帯で販売されてきています。
でも、生活保護を受けている家庭では、この費用さえ出しにくい状況にあると考えられます。


そこで、政府は国の施策として実施しようとしている地上波デジタルテレビ放送のデジタルチューナーをこの生活保護世帯に優先的に配布することが決まっています。

その配布が、いよいよ２００９年１０月1日からスタートします。

国策で行っているこの地上波デジタルテレビ放送、ようやく国も重い腰を上げてきたという感がします。

ただ、肝心のデジタルテレビの普及率は、まだまだ計画に達しておらず、これからの国の施策に期待されます。　国の体制も民主党になり、改革も進めてくれるでしょうから、期待したいものですね。

　総務省は、地上デジタル放送チューナーを無償配布する申し込みの受付を10月1日に開始する。

　地デジの簡易チューナーの無償配布の対象となるのは、NHKの受信料が全額免除となっている世帯で、なおかつ（1）生活保護などの公的扶助を受けている、（2）障害者がいる世帯で、かつ世帯全員が市町村民税非課税の措置を受けている、（3）社会福祉事業施設に入所している世帯。該当する世帯は、10月1日から12月28日の間に、総務省の「地デジチューナー支援実施センター」に申込書を送付する。

　給付されるのは、アナログテレビに接続し、地上デジタル放送の視聴が可能になる簡易型チューナーで、技術者が自宅に訪問し、設置や操作方法を説明するとのこと。また、簡易チューナーの設置のみで地デジ放送が受信できない場合には、屋外アンテナなども無償で改修するとしている。

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